従業員の63%が企業ITは私物デバイスの安全確保に問題ありと回答
企業向けITソリューションの中に消費者向け製品が浸透しつつあるにも関わらず、イギリスの63％の従業員は、企業ITは全ての個人所有デバイスをビジネスに安全に持ち込むことに失敗していると考えていることがAppSenseの調査でわかった。イギリスの従業員1,000人を対象に行われた調査によると、67％が仕事目的の私物デバイスに関するガイダンスに従っていない、又は知らないと回答した。さらにわずか25％が私物デバイスがIT部門により安全性を確保されていると回答し、21％は自分たちが私物デバイスを仕事で使用していることをIT部門は知らないと回答した。また、同調査での100人のIT決定権者を対象に行った調査によると、従業員に支給しているデバイスの60％はモバイルであるにもかかわらず、46％はBYODポリシーが定義されていないと回答した。また、IT決定権者が直面している懸念は適切なセキュリティモデルの実行が77％、BYODポリシーの発展が67％、企業IT経験でエンドユーザの期待に応えるが51％となった。
