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サステナブルなIT企業へ変わる⁉これからのIT企業の取り組み方

サステナブルという言葉の「資源のリサイクル」「地球環境の保護」といったイメージから、IT業界に従事する人は、若干遠い世界のことのように感じる人もいるのではないでしょうか。しかし、サステナブル経営はIT企業にとって他人事ではなく、むしろ今後の経営の必須事項です。本記事では、IT企業にとってのサステナビリティの意義と、有名企業による取り組みの先例をご紹介します。

 

サステナブルな企業とは

サステナブルな企業とは、環境に配慮したかたちで長期的に利益を出し続けることのできる企業のことです。

そもそもサステナブル(Sustainable)とは「持続(sustain)が可能(-able)」という意味で、今ある自然や資源を使い捨てるのではなく、未来まで持続させていくことを目標に、地球環境に優しい経済システムを作っていくための指標とされる言葉です。近年話題に挙がるSDGsや3R、サーキュラーエコノミーなどの概念の根幹を成す重要キーワードでもあります。

また、企業に求められるサステナビリティは、地球環境に配慮することだけではありません。サステナブルな企業に求められるのは、環境への負荷を最小限に抑えつつ、それと同時に長期的な収益をあげることなのです。

 

IT企業のサステナビリティ

衣料品や食料品などを扱う企業と違い、IT企業におけるサステナビリティは目に見えにくい傾向にあります。しかし、見えにくいからといって存在しないわけではなく、むしろ目に見えるもの以上に大きな影響力が隠れています。IoTの普及は今後も広がっていくことが予想され、その影響力もより大きなものとなっていくでしょう。

ここでは、IT企業によるサステナビリティに関する取り組みについて代表的なものを3つピックアップしてご紹介します。

 

サステナブルなIT企業の取り組み事例:エスエイピー(SAP)

世界の全商取引の8割近くにそのシステムが用いられているという、欧州最大のIT企業であるエスエイピー(SAP)は、サステナビリティへの取り組みにおいても欧州、いや世界最大クラスの企業です。

「世界をより良くし、人々の生活を向上させること」を会社の目標として掲げる同社は、サステナビリティの中でも気候変動への対応を特に重視し、温室効果ガスをはじめとしたエコロジカル・フットプリント(人類が地球環境に与える負荷)の大幅な削減を目指しています。

同社の取り組みは世界的に高い評価を受けており、2020年には国連のSDGsの達成に向けたパートナーとして選出されました。このことからも、同社が今後のIT企業によるサステナブルな取り組みをリードしていくことは間違いないでしょう。

参考:欧州のIT大手SAPがサステナビリティ実践と推進の手法を明かす|SUSTAINABLE BRANDS

 

サステナブルなIT企業の取り組み事例:ソニー(SONY)

日本発の世界的IT企業として揺るぎない地位にあるソニー(SONY)は、サステナビリティの推進でもやはり日本をリードしています。

同社では2010年から「Road to Zero」という環境計画を進めており、2050年までに環境負荷ゼロを達成することを目標に掲げています。その中でも特に力を入れているのが、地球環境に負荷の少ないエネルギーである「再生可能エネルギー(再エネ)」へのエネルギーシフトです。再エネとしては太陽光発電が有名ですが、それだけでは代替効率が不十分であるとし、同社ではグリーン電力証書の購入などの手法にも力を入れていて、2040年までの再エネ100%を目指して取り組みを進めています。日本政府の掲げる目標が2030年までに再エネ24%であることと照らし合わせると、同社の試みがいかに先進的であるかがわかります。

参考:「選ばれるブランドになるには、サステナビリティへの対応は不可欠である」 ソニー:Social Good な企業とその取り組み #51|Members

 

サステナブルなIT企業の取り組み事例:日立(HITACHI)

同じく、日本企業である日立(HITACHI)もまた、先進的なサステナブルIT企業として知られています。同社が110年以上掲げてきた「社会に貢献する」という企業理念を踏まえ、社会への取り組み・環境への取り組みのそれぞれで人々の幸せに繋がるサステナビリティの達成を目指し、さまざまな取り組みを行っています。

同社の数ある取り組みの中でも特筆すべきは、IT機器やシステムの導入によるCO2削減効果の定量評価の実施です。たとえば、介護施設向けにケア支援システムを導入した場合、受信機によってバイタルやおむつ交換などのタイミングが可視化され、業務効率の短縮化が実現します。同社はこの結果を「CO2排出量43%削減」と具体的な数値で評価しています。このような定量評価をあらゆる分野向けの機器やシステムに対して行うことで、よりサステナブルな製品開発に役立てているのです。

参考:情報・通信 サステナビリティ|日立

 

まとめ

サステナブルな企業に求められるのは、環境や社会に配慮することだけでなく、長期的な視野で収益をあげるビジョンです。IT企業の場合でもその点は変わらず、今後はIT業界全体で更なるサステナビリティへの取り組みが求められるようになるはずです。今回ご紹介した事例を参考に、未来の住み良い地球社会を目指してサステナブルな取り組みを進めていきましょう。

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